最少人数で最強組織を作る
企業の抱える課題を解決するクラウドツール
活動のポイントとなる「デジタル化」「RPA導入・運用」「リモートワーク対応」を効率的に進め、お客様の課題を解決します。
ID取得後、あとはブラウザとインターネット環境があれば、すぐにご利用が開始できます。パソコンへのソフトウェアのインストールやデータファイルの作成は必要ありません。データのバックアップ、ソフトウェアのバージョンアップもシステム科学が行いますので、システムの導入・運用コストを大幅に削減できます。
※HIT法は特許取得済技術を元に開発された当社独自の業務可視化手法であり、無断使用を禁じています。ご使用に関してはセミナー受講等の方法がございますので詳しくはこちらまでお問い合わせください。
HitWeb®の機能をご紹介
課題解決の基盤づくり
基盤を活用した組織の最適化
※1 ストレートチャート, ※2 業務管理点マニュアル, ※3 ブロックチャート, ※4 リードタイムチャート, ※5 ドキュメントチャート
業務記録機能
仕事の現状を把握できる！
業務記録シートで簡単に入力
30分毎にその時、行っている業務を記録することで、普段どの業務にどの位の時間が掛るのかを明らかにします。時間の内訳を正確に把握する事で、これまで気付けなかった非効率な業務の実態がわかります。
記録結果から分析データ出力
上記含め8つの表・グラフから計132種類の把握・分析できます。（CSV出力もできます）
Sチャート作成機能
どんな業務も誰でも一目でプロセスがわかる！
手順の見えづらいデスクワーク、接客、ものづくり現場などの多種多様な業務プロセスを可視化できます。
改善提案書作成機能
改善前後を比較して定量的に改善効果がわかる！
改善前後の手順の変化だけではなく、作業時間やコスト面の変化も、定量的に把握できます。
マニュアル作成機能
見れば誰でも業務ができる！
業務目的、発生頻度、作業のカン・コツ・ノウハウなどの管理点項目を入力する事で重要な業務知識を管理できる業務管理点マニュアルができます。
業務体系図作成機能
組織全体の業務を体系化できる！
Sチャートを時系列順に整頓すると全体の流れを可視化できます。業務の上流下流工程でどの様な作業が行われているのか、重複作業を行っていないかなど大きな視点での改善ができます。
Bチャート作成機能
業務のつながりをブロックで視覚的に捉える！
業務の前後のつながりをブロックと流れ線で表し並行業務も表現できます。これにより業務の流れを視覚的に把握してマネジメント改善に活用できます。
Lチャート作成機能
業務のリードタイムの可視化でスピード化が実現できる！
Lチャートを作成することで、どの経路が最も長い日数を要するクリティカルパス※であるかが明確になります。 クリティカルパスを短縮することでリードタイムを短縮できます。
※プロジェクトの各工程の開始・終了の依存関係を結んで期間が最長の経路のことです。
Dチャート作成機能
情報の流れを一目で把握できる！
Sチャートを業務発生から終了までを自動でつなげて業務を把握することで個々の業務プロセスでは見えなかった新たな課題を発見できます。
連結したSチャートから使用しているドキュメントの関係性すなわち情報の流れを一目で把握できる分析用チャートを自動生成できます。
赤実線は手作業を青点線は自動作業を示しており一目で手作業による手間のかかるところがわかるので簡単に改善着眼ができ業務の廃止や自動化等の改善ができます。
データ項目一覧機能
EUC（エンドユーザーコンピューティング）によるシステム構築の基礎データを抽出できる！
Sチャート作成時に入力したデータ項目情報を元にデータベース設計の基礎データを短期で抽出できます。また導入予定パッケージシステムと既存システムの適合分析にも活用できます。
スキルマップ機能
業務スキル把握から人材育成、マネジメント改善まで実現できる!
業務担当者のスキル状況を一覧で表示し専門性・役割分担を把握できます。 バックアッパー有無や分担による中断発生が一目で把握できます。
ワークシェアマップ機能
スキル保有業務に応じた役割分担を決められる
各担当者のスキル保有業務が表示されるので、クリックにより役割分担を変更登録します。自動計算された工数合計が公平になるように分担業務を調整します。
ワークフロー機能
面倒な承認作業を劇的に改善できる
ワークフローマスタ一覧から申請対象のワークフローを起票するだけで利用可能です。
予め雛形がプリセットされています※
※上位のライセンスをご利用の場合はSチャートから独自にワークフローマスタを作成することもできます。
なんでもレポート機能
不正・不良・事故を未然に防いでリスクマネジメントする
業務体系図の報告したい業務を右クリックするだけで簡単にレポートを作成し送信することができます。
解決策検討や各種問い合わせ、ヒヤリハットの共有など、様々な用途に使え、一元管理できます。対応実例が履歴として残っていくのでリスク対策としても有効です。
